スポンサーサイト

上記の広告は1ヶ月以上更新のないブログに表示されています。
新しい記事を書く事で広告が消せます。

現在の地球温暖化の原因である二つの自然変動 赤祖父俊一


ここから引用:
現在の地球温暖化の原因である二つの自然変動
赤祖父俊一
1168111651_154.jpg
20 世紀後半(実際は 1975 年ごろより)の温暖化は炭酸ガスによるとするのは仮定でしかない。不幸にしてその仮定から推定された気温上昇が大災害を惹き起こ すということになり、一挙に人類の大問題ということになってしまった。ここで はそれに関係する二つの問題を論ずる。第一は自然による気候変動、第二はスーパーコンピューターによるシミュレーションについての問題である。

ここから引用:
自然原因の気候変動

地球温暖化は複雑な現象である。したがって炭酸ガスによると考えられる現象が 多くある。同様に自然変動によるとしてもそれに合う現象も多くある。しかし、
自然変動が全くないといえる者はいないはずである。地球の気候は過去人間活動
に関係なく種々の変動を繰り返してきたからである。

したがって、まず冷静に自然変動の成分を見極めて取り出し、その部分を差し引 いてはじめて人類活動による部分が正確に同定できるのである。過去の気温変動 から自然変動を研究することはそれほど困難なことではない。第一近似として炭 酸ガスが急速に増えだした 1946 年以前の変動を自然変動と考えてもよい。

小氷河期からの回復、すなわち温暖化

1400 年から 1800 年まで地球全体が寒冷化を経験した。当時寒かったことについ ては非常に多くの記録があり、この期間は「小氷河期」と呼ばれている。さらに 地球は 1800-1850 年ごろよりその寒冷期から回復しつつある。そしてその回復が 現在まで続いている。その証拠に 1800-1850 年頃から現在までの気温及び海面上 昇は直線的である。T=at にちかく、T=bt**2 または T=ct**3 ではない。この直線 的変化は湖川の氷結、融解をはじめ小麦の産出、桜の満開日の年変化などにも見 られる。氷河の後退も北極海の海氷の減少も 1,800 年頃から始った。温暖化は
1946 年からの現象ではない。

最近、「2000 年から 2008 年までの平均気温は 1900 年代の気温と比較すると最 高である。」と発表されており、これは直ちに炭酸ガスによる温暖化に違いない と思うように一般市民は勿論、多くの科学者まで洗脳されてしまっている。小氷 河期からの回復が現在まで直線的に続いているので驚くことはなく、炭酸ガスだ けによるものではないことが分かる。

この直線勾配 a(上昇率)は 0.5℃/100 年であり、IPCC によると、過去 100 年の 温度上昇率は 0.6℃/100 年である。したがって、現在までの直線的温度上昇は大 部分は小氷河期からの回復である。


ここから引用:
50-60 年準周期変動

この直線的上昇に乗った 50-60 年の準周期変動があるが、この変動は 1910 年か ら 1940 年までポジティヴであり、1940 年から 1975 年までネガティヴ、そして
1975 年から 2000 年まで再びポジティヴであった。したがって IPCC が強調して
いる 1975 年からの気温上昇は、小氷河期からの回復と準周期変動の相俟ったも のによる可能性が高い。驚くことはない。

実は 1910 年から 1940 年頃まで温暖化があった。その上昇率も上昇度も 1975 年 から 2000 年までのそれと殆ど同じである。したがって、この上昇を自然変動か 人類の活動によるものかについて充分研究しなければならない。それを怠って
1975 年から 2000 年までの上昇だけを炭酸ガスによると決め付けるのはおかしい。 同種の現象かも知れないからである。しかも、1946 年から炭酸ガスの放出量が 急増したにも拘らず、気温は 1940 年から 1975 年まで降下した。この原因さえ充 分研究されていない。同様な変動は以前に何回もあった。これは 50-60 年の準周 期変動である。

自然変動が重要であることの確実な証拠は 2000 年頃より地球温暖化が止まって しまったことである。準周期変動率は 0.1-0.15℃/10 年であるので、小氷河期か らの回復率より大きい。しかもこの準周期変動は 1975 年から 2000 年までポジテ ィヴで、2000 年ごろピークに達していた。したがってこの準周期変動はネガテ ィヴになりつつある。いずれにせよ、IPCC の予測では気温は上昇を続けること になっているが、2000 年の最初から既に予測が誤ってしまった。彼らは、これ は一時的、例えば「ラニーニャ」であると主張しているようであるが、たとえ一 時的なものであるとしても、炭酸ガスは急速に増え続けているので、少なくとも 炭酸ガスによる温暖化を抑える何かがあることを示している。その「何か」は現 在自然変動としか考えられない。

これは一時的なものではない。実は太平洋振動(PDO)という自然変動がある。 太平洋の海氷温度が 50-60 年周期で変動しているのである。現在、太平洋の中央 部の全域の海氷温度も全海洋の水温も降下している。したがって数年の単位の現 象ではない。しかもこの太平洋水温は地球全体の平均気温変動に強く影響してい る。IPCC の予測に反して世界の海水面も降下している。「一時的」などとお茶 を濁すことは出来ない。



ここから引用:
2100 年における推定気温について

したがって、もし小氷河期からの回復が今後 100 年続くとすれば、小氷河期から の回復による温度上昇は 2100 年には 0.5℃である。それに乗った準周期変動がポ ジティヴかネガティヴかによって 2100 年の気温が決まる。振幅は 0.4℃程度であ るので両方を加えても 1℃ほどであろう。いずれにせよ、2100 年の気温は IPCC が主張している4℃とか 6℃とは考えられない。更にこれからの 25 年間の気温 上昇は極めて少ないと予想される。

IPCC は 2100 年までに 6℃の気温上昇の可能性があるとしている。したがって
2000 年から現在までに約 0.5℃‐0.6℃上昇しているはずである。これは過去 100
年間の上昇度と同じである。しかし温暖化が止まってしまった。これは IPCC の 推定の大きな誤りである。

コンピューターシミュレーションについて

次はコンピューターによる将来の気温予測であるが、まずコンピューターは論理 的スーパー頭脳ではない。ロボットと同じであり、即ち教えられたことをするだ けである。IPCC は 1975 年からの気温上昇は炭酸ガスによると教えて、それによ って 2100 年の気温を推定したのである。このインストラクションが誤っていれ ば、2100 年の推定も当然誤りということになる。実際既に 2000 年の最初の時点 で推定は誤っている。気温は上昇していない。

誤った教えは、1975 年からの気温上昇は炭酸ガスだけによるとしたことである。 既に述べた小氷河期からの回復、準周期変動の原因をコンピューターに教えてあ ればこんな誤りを犯さなかったはずである。問題はこの二つの自然変動について はコンピューターに教えることが出来ないのである。何故ならこれらの変動の原 因がまだ分かっていないからである。即ち、最初に述べたように自然変動を充分 理解せず、1975 年からの温暖化を炭酸ガスによるとしたことが問題なのである。 少なくとも 1910 年からの温暖化をまず充分研究すべきであった。



ここから引用:
社会問題

気候変動の研究はまだ若い学問である。その初歩的研究結果を即急に政治政策に 持ち込んだのが誤りだったのである。すでに述べたように分からないことが多く
ある。地球温暖化問題は世界的、国際的問題にまでなってしまっているので、学
問から少々外れて一言したい。地球温暖化問題は学者が言い出した問題であり、 大災害を予測しているのも学者である。問題がここまで混乱すると大きな社会問 題でもあり、当然科学者、特に気候学者にも重大な責任がある問題である。単に
「研究に誤りがあった。」では済まない段階に来ている。少なくとも IPCC は何 故 2000 年から温暖化が止まってしまったことを認め、誤りがあったことを直ち に公表すべきではないか。炭酸ガス論を主張してきた研究者にも再考をお願いし たい。

ところが日本ではまだ炭酸ガスを何らかの方法で固定したいなどで、膨大な支出 を計画しているようである。もし炭酸ガスが主因でなければその膨大な資金の無 駄使いになる。死火山に大きな蓋をするようなものである。日本の学者はそれで
も沈黙を守るだけでよいのであろうか。炭酸ガス放出規制で世界の優等生になっ ても無駄になる可能性が高い。

米国の立場

米国のオバマ政権は地球温暖化問題を大きく取り上げているが、これは今まで怠 ってきた自動車の効率を上げること、大気汚染の問題を一挙に解決する手段と口
実であると思う。米国の赤字の大きな原因は石油の輸入である。ハイブリッドカ
ーのバッテリーカー開発を推し進めているのは、エネルギー源として石油から無 尽蔵に近い石炭に代えることに外ならない。エネルギーは無からは生じない。実 際新エネルギー省長官は石炭発電は現在のまま継続するとしている。したがって 新政権にとっては炭酸ガスは最重要問題ではない。更に国の大きな資金を自動車 会社に与え、日本の自動車より効率の良いものを作って劣性の回復を狙っている のかもしれない。日本が炭酸ガス固定などに無駄金を費やしている間にである。 実際オバマ大統領の発言を注意深く聞いていると、気候変動と取り組むと言いな がら、まず第一に「自動車の効率を上げよ」といっている(そうすれば石油の使 用量は少なくなり当然炭酸ガスの放出量は減る。そして赤字削減にもなる。一石 二鳥である。いや、一石三鳥である。自動車における劣性を回復できるかもしれ ないからである)。そして新しいエネルギー源を開発せよとも言っているが、そ れは石炭を使うのではないかという質問から逃れるためのものであろう。

EU 諸国は何回会議を開いても、炭酸ガス放出問題は解決されない。解決された としても、ほんとうに炭酸ガス放出量が減るのであろうか。このような質問に対 して、特に日本では「ノーベル賞をもらった IPCC(2500 人のトップレベルの専 門家グループと理解されている。)が炭酸ガスによると言っているから」と質問 が交わされてしまい、討論を続けることができない。日本の政治家、官僚、報道 は西欧の建前と本音を区別できないようである。エネルギー資源には限界がある。 省エネは大切である。しかし地球温暖化で大災害が起きるとして一般市民を脅か す必要はない。科学的根拠がない。「省エネ」だけで充分である。

地球温暖化問題を純学問の問題に戻せ

地球温暖化問題で気象学、特に古気候学が軽視されてきた。IPCC は大気物理学 とコンピューター・シミュレーションを特に重要視してきたようであるが、すで に述べたように 1910 年から 1940 年までの温暖化、1940 年から 1975 年までの寒 冷化さえ充分に研究していない。IPCC が小氷河期があったことを認めれば当然 それからの回復(すなわち温暖化)も考慮しなければならなかったはずであるが、
有名な「ホッケー・スティック」の図を使って小氷河期を無視した。更に温室効 果の 95%は水蒸気によるのであるが、IPCC に参加した専門家の間でさえ炭酸ガス増加がどのように水蒸気増加につながるのか答えられない者が多い。しかも大気中の水蒸気量測定は困難で、その増減さえモニターされていないのである。既 に述べてきたように、地球温暖化問題はまだその基本的問題さえ解明されていな
い。地球温暖化問題で無駄金を使う前にまず純学問の問題に戻すべきである。IPCC は学界ではない。


【講師略歴】1930年長野県生まれ。アラスカ大学フェアバンクス校(大学 院)でオーロラ研究により博士号取得。64年から同大学教授(地球物理学)。 フェアバンクス校地球物理学研究所長、同国際北極圏研究センター所長を歴任。
2007年退官。日本学士院賞受賞。主な著書に「正しく知る地球温暖化:誤っ た地球温暖化論に惑わされないために」(誠文堂新光社、2008年)などがあ る。

関連記事


Comment

2010.08.07 Sat 18:40  |  

で、その「小氷河期からの回復」というのは、一体どういう仕組みで起こるのでしょうか?

http://www.climatewatch.noaa.gov/2009/articles/climate-change-incoming-sunlight

ここのグラフの時間軸が動きますので1880年ごろまで引っ張って見てみましょう。確かに寒冷だった1880年頃は平均して大体1360-1361W/m2であり、最近の1361-1362W/m2付近の値とは明らかに差がありますから、これがいわゆる小氷河期からの回復に相当する事は十分に考えられます。数字の差は小さくても、こういうのは平衡から少しずれるだけで大きな影響を引き起こし得るので、それについては否定はできないと考えます。

しかし、1883年あたりの太陽放射と最近(2010年目前)とはほぼ同じであるにも関わらず、気温には0.6℃ほどの差があります。このことへの説明は、「小氷河期からの回復」説ではおそらく不可能です。ちなみに寒冷化を引き起こすような火山の大噴火も、この付近では起こっていなかったと思います。

  • #-
  • ESD
  • URL
(編集・削除用)
管理者にだけ表示を許可

Trackback

URL
http://chikyuondanka1.blog21.fc2.com/tb.php/113-9deff8e0
この記事にトラックバック(FC2Blog User)
Copyright © chikyuondanka
上記広告は1ヶ月以上更新のないブログに表示されています。新しい記事を書くことで広告を消せます。